代表取締役社長
大谷 壽一
令和8年7月28日の「熊本地震」では、人的被害、ライフラインの障害、火災や建物倒壊、道路などインフラ関連の損壊等、甚大な被害が発生しました。被災されたすべての皆様に心からお見舞い申し上げます。
また令和6年元日の能登半島地震では、半島現地はもとより、富山県内沿岸3市も被災し、未だ復興が完了しておりません。
救援と復旧のため日々ご尽力いただいている皆様に対し、心からの敬意を捧げますと共に、国を挙げての一日も早い復旧、復興を願っております。
私たちの社会は、人々の暮らしが定住生活から社会的分業を経て、やがて近代産業社会へとそれぞれに役割を担いながら発展してきました。そういう意味で、社会的存在としての企業は、社会の必要によって生まれ、支えられ、社会に対しての存在意義に立脚しながら、存在価値を増大していかなければならないと考えます。
したがって、大谷製鉄は、変化する社会と時代の要請に、正面から向き合い、応えていくことを信条とし、身の丈をわきまえながら、地域社会の発展に貢献し続けることを「大谷イズム」と考えています。
グローバルに環境問題がクローズアップされ、「エコロジー」、「循環型社会の構築」が叫ばれる昨今、生活環境にやさしい生産システムを業界に先がけて取り組んできた経営姿勢を堅持し、地域社会、地域文化に貢献し続けたいと願っています。
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